※架空の歴史です。
極めて歴史に疎いものですから、詳しい方々によるご指摘を心よりお待ちしております。
年 | 月日 | 瑞霞諸島 | 日本国 | 世界 | 瑞霞電気鉄道 |
1億4800万 年前~ 1億2600万 年前 ジュラ紀 後期~ 白亜紀 前期[5] |
瑞霞諸島が形成される。 | ||||
1869年 明治2年 |
漁師より瑞霞諸島が目撃される。 | ||||
数名の調査団が後の瑞島となる島へ上陸し、瑞霞諸島の探査が行われる。 | |||||
1871年 明治3年 |
二十数名の第一次開拓使団が瑞島に入植。 入植地を瑞祥地名として白瑞と命名。 |
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1871年 明治3年 |
勅令により、「瑞島」「霞島」「果最島」と名付けられた3島を、硫黄列島と共に日本領土、東京府小笠原島庁の管轄下に置かれる[3]。 | ||||
1873年 明治5年 |
瑞霞工部大学校開校。 | ||||
1885年 明治17年 |
瑞霞航路の開設。年4回不定期航行。 | ||||
1894年 明治27年 |
7月25日 | 日清戦争開戦。 | |||
1895年 明治28年 |
4月17日 | 日清戦争終戦。 | |||
4月23日 | 三国干渉を受ける。 | ||||
1904年 明治37年 |
2月8日 | 日露戦争開戦。 | |||
1905年 明治38年 |
9月5日 | 日露戦争終戦。 | |||
1907年 明治40年 |
4月4日 |
帝国国防方針を定めた。 | |||
1908年 明治41年 |
帝国国防方針、帝国国防史論を受け、瑞霞諸島に造船所を設置することを決定。その場所が果最島となる。 | 帝国海軍軍人佐藤鉄太郎により帝国国防史論がまとめられる。 |
造船所の設置に伴い、果最島造船所への資材輸送に際して造船所周辺の各工場から部品を集め、それを造船所に移送するための手段として、果最島人車軌道の敷設が決定する。 また、白瑞地区から果最島まで至る路線の敷設も同時に決定する。 |
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1910年 明治43年 |
果最島に火力発電所が開所する。 | ||||
1911年 明治44年 |
4月1日 | 果最島造船所が開所する。 | 果最島人車軌道が開業(果最島~造船所 間)[1][2]する。 | ||
7月1日 | 瑞島人車軌道が開業(白瑞~折野間)する。 | ||||
1912年 明治45年 大正元年 |
7月30日 | 明治天皇が崩御、大正天皇が即位。 | |||
1913年 大正2年 |
政場~果最島 間開業。会社名を「瑞果電気軌道」に改称。 | ||||
折野~足広間開業。 | |||||
1914年 大正3年 |
7月28日 | 第一次世界大戦開戦。 | |||
盛冬~政場 間開業。 | |||||
1915年 大正4年 |
雪皇~盛冬 間開業。 | ||||
1916年 大正5年 |
足広~雪皇 間が開業し、全線開通した。 | ||||
1918年 大正7年 |
11月11日 | 第一次世界大戦終戦。 | |||
1919年 大正8年 |
第41回帝国議会において、第一次世界大戦を受けて、太平洋(極東地域)における制海権の確保と軍事力を高めるために日朱地区に日朱要港部を設置することを決定する[4]。 | ||||
1月18日 | パリ講和会議開会。 | ||||
6月28日 | ヴェルサイユ条約締結。 | ||||
1920年 大正9年 |
1月16日 | 米・禁酒法施行 | |||
8月10日 | パリ講和会議閉会。 | ||||
7月頃? | 見霄地区に酒造が多数できる。 | ||||
1922年 大正11年 |
日朱要港部を設置。 果最島造船所が接収され、果最島海軍工廠となる。 |
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2月6日 | ワシントン海軍軍縮条約。 | ||||
白瑞~見霄ヶ崎 間開業。 | |||||
1923年 大正12年 |
9月1日 | 関東大震災 | |||
1924年 大正13年 |
瑞霞海港開港。 | ||||
1926年 大正15年 昭和元年 |
12月25日 | 大正天皇が崩御、昭和天皇が即位。 | |||
1929年 昭和4年 |
10月24日 | 世界恐慌 | |||
1930年 昭和5年 |
ロンドン軍縮会議 | ||||
1931年 昭和6年 |
9月18日 | 満州事変 | |||
1932年 昭和7年 |
5月15日 | 五・一五事件 | |||
1933年 昭和8年 |
3月27日 | 国際連盟脱退 | |||
1936年 昭和11年 |
2月26日 | 二・二六事件 | |||
1937年 昭和12年 |
7月7日 | 盧溝橋事件 | |||
日中戦争開戦 | |||||
1939年 昭和14年 |
9月1日 | 第二次世界大戦開戦 | |||
1941年 昭和16年 |
11月20日 | 日朱要港部が日朱警備府に昇格。 | |||
12月8日 | 大東亜戦争開戦 | ||||
1943年 昭和18年 |
7月1日 | 東京都制の施行により、東京都の管轄となる。 | |||
1945年 昭和20年 |
2月4日 | ヤルタ会談 | |||
8月15日 | 玉音放送 | ||||
9月2日 | ミズーリ艦上にて降伏文章に調印。 | 第二次世界大戦終結。 | |||
9月3日 | 米国駆逐艦が霞島に入港、降伏文章の調印が行われ、瑞霞諸島全域が米国海軍の占領下に入る。 | ||||
10月15日 | 果最島海軍工廠の廃止。 | ||||
11月30日 | 日朱警備府の廃止。 | ||||
1946年 昭和21年 |
1月29日 | SCAPIN-677 により、瑞霞諸島全域における日本の施政権が停止、瑞霞民政府が設置される。 | |||
11月3日 | 日本国憲法公布 | ||||
1947年 昭和22年 |
5月3日 | 日本国憲法施行 | |||
1949年 昭和24年 |
東西冷戦激化による諸島内軍事施設の大規模改修。 | 東西冷戦が激化。 | |||
1950年 昭和25年 |
6月25日 | 朝鮮戦争開戦 | |||
1951年 昭和26年 |
9月8日 | サンフランシスコ講和条約の調印。 | |||
1952年 昭和27年 |
4月28日 | サンフランシスコ講和条約により、瑞霞諸島は日本の所有権を放棄させられる。 | サンフランシスコ講和条約の発効。 | ||
1953年 昭和28年 |
奄美群島がアメリカより返還される。 | 朝鮮戦争休戦 | |||
1954年 昭和29年 |
高度経済成長(~73年) | ||||
1955年 昭和30年 |
日付不明 | ベトナム戦争開戦 | |||
1967年 昭和42年 |
11月15日 | 日米の会談の結果、米国との小笠原・瑞霞返還協定が締結される。 | |||
12月8日 | 瑞霞復帰対策本部が設置される。 | 小笠原復帰対策本部が設置される。 | |||
1968年 昭和43年 |
1月18日 | 海上自衛隊の護衛艦と海上保安庁の巡視船が瑞島と霞島に派遣され、現地調査が行われる。 | 海上自衛隊の護衛艦と海上保安庁の巡視船が父島に派遣され、現地調査が行われる。 | ||
4月5日 | 日米間で小笠原・瑞霞復帰協定の本協定が締結・調印され復帰が決定する。 | ||||
6月12日 | 日米間で小笠原・瑞霞復帰協定の本協定が公布される。 | ||||
6月26日 | 日米間で小笠原・瑞霞復帰協定の本協定が発効する。 | ||||
瑞霞諸島が日本に復帰する。 瑞霞電気鉄道他、軍に徴収された施設等は全て返還される。 |
南西諸島・小笠原諸島が日本に復帰する。 | 軍に徴収された施設が返還される。 | |||
1972年? 昭和47年 |
この年の選挙で独立派が第一党となる。 | 沖縄諸島が日本に復帰する。 | |||
1973年? 昭和48年 |
日本より独立し、日青州百洲県に編入される。 |
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1975年 |
4月30日 | ベトナム戦争終戦 | |||
1983年 | 先進的研究学園都市計画が始動。 | ||||
1989年 | 研究学園都市計画の対象地域が瑞霞諸島に決定。 | ||||
1990年 | 一部住民による反対運動が発生。(瑞霞事件) | ||||
1991年 | 人工島造成に向けた調査開始。 | ||||
1996年 | 研究学園都市計画により、夢島・望島の造成が開始される。 | ||||
2001年 | 9月11日 | アメリカ同時多発テロ事件 | |||
2002年 | 人工島造成に伴う漁業補償妥結。 | ||||
2003年 | 人工島造成着工。 | ||||
2005年 | 人工島2島の名称が夢島・望島に決定。 | ||||
2006年 | 瑞島町・霞島町・果最島村が合併、瑞霞市となる。 | ||||
夢島・望島の造成が竣工。 | 香澄中央~国立研究所間着工。 | ||||
2010年 | 試験走行開始。 | ||||
2011年 | 3月11日 | 東日本大震災発生 | |||
4月1日 | 瑞霞大学・瑞霞大学付属高等学校が開校。 | 学園支線開業。 | |||
年 | 月日 | 瑞霞諸島 | 日本国 | 世界 | 瑞霞電気鉄道 |
[1] 軌道条例 - Wikipedia
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E8%BB%8C%E9%81%93%E6%9D%A1%E4%BE%8B
[2] 官報 第2147号 明治二十三年(1890年)八月二十五日 - 内閣官報局
http://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/2945399/1
[3] 官報 第2461号 明治二十四年(1891年)九月十日 - 内閣官報局
http://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/2945723
[4] 大山英久 帝国議会の運営と会議録をめぐって(2005) - 国立国会図書館
http://www.ndl.go.jp/jp/diet/publication/refer/200505_652/065202.pdf
[5] 中西正男, 沖野郷子(2016)『海洋底地球科学』東京大学出版会 p237